広報にとって最適なSNS活用術とは？
近年、企業によるSNSでの広告やキャンペーン、自社アカウント運用、インフルエンサーの起用などSNSも広報活動の一種として多種多様な取り組みが行われており、KMCでも広報×SNSで相乗効果を狙ったプロジェクトを支援する機会も増えています。
今回は日用品から食品、さらに地方自治体、BtoB企業まで幅広いジャンルでPR戦略の立案を手掛けるほか、SNS運用も担当している福永が考える広報×SNSの可能性について、インタビュー形式でお届けします。
―まず初めに、これまでの担当案件を教えてください。
福永：食品や日用品、BtoB企業や地方自治体などさまざまなジャンルでPRの企画立案を担当してきました。X（旧Twitter）など企業アカウントのSNS運用コンサルティングも行っています。また、コンサルティングだけでなく、クライアント企業のSNS運用代行も担当しています。
―普段はどのようにして情報収集を行っていますか？
福永：今はSNSが中心ですね。「よし情報収集するぞ」って思わなくても、情報が集まる環境をつくらなきゃいけないと思い、自分の場合はX（旧Twitter）が一番合っていました。自分自身がSNSで情報収集する側の人間なので、そこから逆算して、企業がSNSでどんな情報を発信すれば良いかもわかります。クライアント企業にSNSのコンサルティングをさせていただく際にも、リアルなことをお伝えできていると思います。
SNSは宣伝ツールではない!?
―早速ですが、SNS運用というと一見広告や宣伝に使うツールと思われる方も多いと思いますが、SNS運用では具体的にどのようなことが実現できますか？
福永：前提として、SNSは「宣伝ツール」として使わないことがSNS運用のポイントになります。昨今の情報社会では、業界各所の企業広告が無限に存在しています。そのため、Googleなどの運営側もアルゴリズムを強化し、広告的な投稿は排除する傾向があります。
―具体的にどのような投稿が排除される傾向があるのかも教えてください。
福永：Xの場合、外部リンク付きツイートや、過去ツイートのコピペが減点対象となります。例えばですが、Xでバズった投稿を他者がコピペして再投稿した場合、コピペした方の投稿はバズらないですよね。
―なるほど、では反対に加点される投稿の定義もあるのでしょうか？
福永：こちらもX（旧Twitter）の場合、加点される投稿要素としては4つ。反応率が高い投稿、リアルタイムを発信している投稿、短期間で伸びている投稿、X（旧Twitter）の機能のみの投稿が挙げられます。
ファンやブランドの世界観創出がSNSでは可能に
―宣伝ツールとして活用しないことがＳＮＳ運用のポイントとのことですが、では企業にとって、具体的にどのような使い方をするのが良いのでしょうか？
福永：SNSは昨今さまざまあり、目的に合わせてどのSNSを使うかも重要となってきますが、どのように使うかがカギとなります。具体的に広報が実現可能なこととしては大きく4つに分けられます。
①広報活動のブースト
近年、SNSで話題になってメディア露出につながるケースや、逆にメディア露出がSNSで拡散されることも珍しくありません。
このように広報とSNSは密接な関係にあり、積極的に仕掛けていくことでリーチを何倍にも広げられる可能性を秘めています。
②広報資産のカタログ化
例えばInstagramで「新商品」「社員」「工場」など 社内に散らばる情報を投稿・蓄積していけば、広報活動で使えるPRカタログに。採用や社内報としても活用ができ、SNSと広報活動の連携が実現します。
③ファンのアンバサダー化
ファン同士のコミュニティが生まれやすいのもSNSの特徴。ファンをアンバサダーとして巻き込むことで、積極的に一般ユーザーによって制作されるコンテンツ、いわゆるUGC（User Generated Content）が生まれる環境を作り、企業の質向上やPRの切り口の開発につなげます。
④一気通貫したブランドの世界観構築
SNSは未来の顧客にとって重要なタッチポイントであると同時に、だからこそ広報・マーケティング・リアル（店頭など）とズレが生じるとブランドの棄損にもつながります。 世界観やメッセージに一貫性のある運用を目指します。
福永：このようにSNSは一見宣伝ツールと思われがちですが、目的に合わせて情報のブーストはもちろん、ファン創出やブランディングの構築も可能と汎用性が高い事が特徴です。
また、SNSは間違っても「宣伝ツール」として使わないことがSNS運用のコツとも言えますね。
次回はX（旧Twitter）やInstagram、TikTokなどのSNSの種類ごとの特徴とその汎用性についてをインタビュー形式でお届けします。
福永圭佑 PR戦略局SNSコンサルタント
大学卒業後、大手広告代理店 2社を経て、2018年にKMCgroupへジョイン。食品、日用品、BtoB、地方自治体をはじめ、あらゆるジャンルのPRプランニングやSNSコンサルティングを行っている。
